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この場合、Ｃ、Ｄ、Ｅは、1/3、すなわち、ぞれぞれ400万円を相続することになります。

しかしＣは生前、Ａから300万円をもらっていたことからすれば、それぞれ400万円を相続することでは、実質的には不公平ともいえます。

そこで、民法では「特別受益」という仕組みによって、実質的な公平を図ろうとしています。

すなわち、ＣがＡから得た300万円を「特別受益」として、これをＡの相続財産と合わせた1500万円を、仮に相続財産であるとします（「みなし相続財産」といいます）。

その上で、この1/3（500万円）をそれぞれが相続するものとします。

したがって、Ａの死亡時の財産1200万円について、Ｄ、Ｅは500万円、Ｃは200万円を相続することになります。 

このように、特別受益を得ていた相続人は、相続分が減らされることになるのです。

この場合、Ｃ、Ｄ、Ｅは、1/3、すなわち、ぞれぞれ500万円を相続することになります。

しかしＣの協力、努力により、Ａの財産が300万円増加したのであれば、500万円をぞれぞれ相続することでは、Ｃにとっては不公平とも思えます。

そこで、民法では「寄与分」という仕組みによって、実質的な公平を図ろうとしています。

すなわち、Ｃの協力、努力により増加した300万円を「寄与分」として、これをＣが優先的に得ることとします。さらに、寄与分300万円を相続財産から引いた1200万円を、仮に相続財産であるとします（「みなし相続財産」といいます）。

その上で、この1/3（400万円）をそれぞれが相続するものとします。

したがって、Ａの死亡時の財産1500万円について、Ｃは700万円、Ｄ、Ｅは400万円を相続することになります。 

このように、相続財産の維持・増加に寄与した相続人は、相続分が増えるのです。